ネガティブな情報って

採用広報を仕事にしている私どもにとって、その企業におけるネガティブな情報をどう扱うかというのは非常に難しい問題です。私の知る限りでは、一部を除きほとんどの企業でネガティブな情報は記載しない方向ということになっている。ネガティブというのは、例えば、離職率が高い、残業が多い、休日出勤も時々ある、有休の取得率が低いなど、所謂学生に知ってもらいたくないネタである。離職率が高いのはヤバイ、残業が多いのはやだ、となるのは当然ですよね。でも、そういう現実を隠して採用できたとしても、これは完全なミスマッチになる。「残業がこんなに多いとは知らなかった。でもいまはこの仕事量に対して社員数が少ないので毎日の残業も頑張ろう！」と思ってくれると思ってるのか、或いはそういう「残業云々とか言う者は去ればいい」と思っているのか、確認したことがないので何ともいえないが、少なくともそういうリスキーな採用をしていることは間違いない。
企業にとっても採用費が無駄になり、入社した学生は就活やりなおしを強要されることになる。しかも既卒というハンデを背負って。そう考えると、両者にとって何も得るところがないと思う。もちろん、初配属の職場がそのネガティブな職場に該当するかどうかはわからないし、どの程度のネガティブが「普及」しているかの「ネガティブ度」がわからないし、ネガティブといわれる内容によっては主観もある。

きっと、「ネガティブ情報」の存在を認めていても開示しない企業としては、すべての社員や職場に該当する「ネガティブ情報」ではないので、あえて非開示を選択することで、そのネガティブ情報の「達成率」が100％ではないことをいいたいからだと思う。
ただ、勤務時間や残業の有無などは、従業員を採用するときに書面で明示しなければなりません。それは労働基準法で義務付けされています。
厄介なのは、入社して働いてみてしばらくしないとわからない「ネガティブ情報」だと思う。
OB訪問でも説明会でも言われなかったというか、知らされなかったこと。例えば、昇進に学閥があるとか、実は鬱で休暇をとってる人が多いとか等の「ネガティブ情報」です。
そこにいる限りそのネガティブなことを承諾して改善される日を待つか、辞表を書くかの二者択一しかない状況でしょう。
では、そういう厄介系の「ネガティブ情報を開示していない企業はどうやって見抜いたらいいのでしょうか？」という質問が出てくると思いますが、残念ながらその答えは、I don't know.というしかありません。最近は大企業中心とは思いますが、現役の社員や退職した人たちがその企業の本音を明かすというサイトもありますが、主観も入りますし、どこまで真実なのかはわかりません。
　　

次回は、じゃあどうすればいいのか？を考えたいと思います。